収束しつつある新型コロナの第5波。
しかし、その裏で健康をおびやかす深刻な事態が進行しているそうです。
大腸がんの進行度別発見数は、コロナ流行前は、比較的早い段階でがんが見つかるケースが多かったのに、コロナの流行が始まった去年3月以降、早期での発見は、減少して、進行したステージ3で見つかることが多くなったそうです。
その背景にあるのが、受診控えなのだそうです。
女優の東ちづるさんは、去年、胃に不調を感じながらも受診を控えてしまったそうです。
半年我慢した結果、胃潰瘍と診断され1週間の緊急入院となり、その後、早期の胃がんまで見つかったそうです。
大腸がんの進行度別発見数は、ステージ3がコロナ流行前より6割以上増加しているそうです。
目次
今だからこそ受診控えに気をつけたい
ゲストの浜島直子さんは、毎年12月に乳がん検診を受けていたのですが、去年は、受けていないそうです。
このように、去年は、定期的に受診していた人のうち半数が受診控えをしていたという調査結果があるそうです。
誰もが私は大丈夫とついつい思ってしまう
都内に住むある女性は、今年8月に、片方の卵巣を摘出したそうです。
手術を受けることになった原因になったのが、去年の受診控えのようです。
去年9月、自治体から定期検診の案内が届いたのに、会場の感染対策に不安があり受診を見送ることにしたそうです。
去年12月、体調にちょっとした違和感を覚えたのですが、そのまま気にせず生活を続けたそうです。
病気がわかったのは意外なきっかけ
今年3月、この女性は、料理中に指を切ってしまい1年ぶりに病院へ行ったそうです。
指の傷は、思ったより深くなかったのですが、去年から気になっていた症状をかかりつけ医に相談したそうです。
その結果、触診で異変が見つかり、婦人科の専門院で検査を受けると卵巣のう腫と診断されたそうです。
そして、今年8月、右の卵巣と卵管を摘出したそうです。
この女性は、
「ちゃんと検査したほうがいいとみんなに言いたい」
と語ったそうです。
受診控えをしている間に卵巣のう腫が進攻してしまったこの女性について、ゲストの浜島直子さんは、
「かかりつけ医だからこそ気軽に言えたのも運だった」
と語りました。
受診控えをする理由
受診控えをする理由には、感染の心配や健康だから大丈夫だろうという気持ちなどがあるそうです。
医師から見た受診控えをしがちな人
医師から見た受診控えをしがちな人は、まじめな人ほど、感染対策を気にして受診を控えてしまうようです。
特に、軽い風邪などは、受診を控える傾向にあるようです。
視聴者からの声
視聴者からは、
「コロナで去年健康診断を控えた所、今年になって膀胱がんが見つかった。医者から去年健康診断を受けていたら恐らく早期発見できたと聞き、後悔してもしきれない」
と言う声もあるそうです。
また、ある視聴者さんは、
「夫が受診を躊躇している間に1年半余経過し、今年9月に大腸内視鏡検査を受けたところ進行性の大腸がんと診断された」
と語っているそうです。
気づかぬうちに進行してしまうのががん
東京大学の教授が、今後がんによる死亡が増えてくる可能性が高いと指摘しています。
2019年に、中咽頭がんと診断されたある男性は、治療を開始しようとした去年の初めに新型コロナが流行し、コロナ感染の不安から受診を控えてしまったそうです。
そして、再び訪れた去年8月には、がんが、2cmから3cmになっていたそうです。
この男性は、手遅れになる前に治療を受けることができたようですが、再発する可能性は、上がってしまったそうです。
医師から見たがんの受診控え
医師の話によれば、市区町村が通知するがんの住民検診は、コロナ前により3割減少しているそうです。
確かに、今年は、改善してきていますが、未だ2割減少しているのが実際だそうです。
がん検診以外でも、偶然がんが見つかるケースもありますが、これも減少していると言うことです。
去年の医療費は、コロナ前に比べて、1兆4000億円減少しているそうです。
医師の病院で行う放射線治療は、手軽な事から増加しているそうです。
がん細胞は、10~20年かけて1cm程度になり、1~2年ほどで2cm程度の早期がん、更に大きくなると進行がんとなるそうです。
がん細胞の段階では、検査で見つけることはほぼ不可能なのだそうです。
早期がんの場合でも、自覚症状はほとんど無いそうです。
自治体で行っている検診は、大腸がんなどが毎年、胃がんなどは、2年に一度なのだそうです。
医師は、
「がんは症状を出さない事が多い病気で、自覚症状が出た頃には手遅れになっているケースもあるため定期検診が大切」
などと指摘していました。
あさイチが医師400人に行った受診控えについてアンケート
あさイチでは、医師400人に受診控えについてアンケートを行ったそうです。
その結果、一番多かったのは糖尿病で、岐阜県の医師によると治療中に自己判断で服薬をやめた患者が、血糖値が急上昇して緊急入院になったケースもあるそうです。
富山県の医師によると、関節リウマチの症状を放置すると、関節だけでなく臓器にダメージが及ぶ可能性もあるそうです。
新潟県の医師によると慢性疾患は風邪の症状でも緊急搬送が必要なほど悪化する可能性があるため放置せず受信してほしいなどとコメントしていました。
千葉県の医師は、精神疾患は、再発しやすいため服薬をやめると症状が悪化する可能性もあるため自己判断で中止しないで欲しいなどとコメントしていました。
兵庫県の40代は、
「今年の夏にコロナの予防接種を受けるための健康診断で乳がんを発見。来月手術予定」
とメッセージを寄せていました。
婦人科の受診控えのリスク
婦人科医が、婦人科の受診控えのリスクについて語りました。
注意が必要なのが、ピルの服用の中断で、再開時に血栓症のリスクがあるそうです。
受診を迷ったときは、
「自分の体のサインが出た時にはある程度進行している可能性が高い。そのため定期検診が大事」
と指摘していました。
子どもの受診控え
子どもの受診控えで、去年多かったのが、1歳以降の予防接種が減ったことだそうです。
予防接種をするような病気は、治療が難しいものなどが多く、流行する時期に合わせて無料で接種できる時期が決まっているそうです。
また、感染対策の徹底により、新型コロナ以外の感染症が減ったことで、小児科を受診する人が減少したそうです。
受診を迷ったときは、
「ぐったりしているような時は救急受診をしてほしい。食う寝る遊ぶが出来ている時は慌てなくていいが、心配であれば受診するべき」
と医師は語っていました。
風邪と新型コロナを見分けるポイントについては、
「症状だけで見分けるのは難しいため、周囲の感染状況などを考慮して検査を決める」
などとコメントしていました。
また、視聴者からの
「インフルエンザの予防接種を迷っている」
とのメッセージについて医師は、
「子どもが重症化しやすい病気なため受けるべき」
とコメントしていました。
また、
「子どもの歯科矯正を去年感染が治まった頃に始めた。既に大人の歯が生えており躊躇したのがいけなかった」
などの声もあるようです。
かかりつけ医を見つけるのは難しいのか?
コロナ禍では、かかりつけ医を探すのは難しいのだそうです。
アトピー性皮膚炎があるという女性は、控えている間に、どんどん悪化してしまったそうです。
さらに、悪いことに、引っ越ししたばかりで、かかりつけ医がいなかったそうです。
かかりつけ医の見つけ方
実際、かかりつけ医を見つけるのは難しいようです。
なんでも相談にのってくれる医師を必要としている人はとても多いようです。
総合診療医の大橋さんは、場所が大切だと語りました。
徒歩で行ける距離が良く、持病がある人は、専門の医師に見てもらうことが必要だと語りました。
そして、はじめて探す場合は、予防接種を受けてみるのがいいのだそうです。
かかりつけ医になってくださいと相談してみるのが良いと言うことです。
特に、婦人科の場合、多くは、生活習慣を変えるといいう症状、病気があるそうです。
そのため、医師からの意見が必要になるそうです。
オンライン診療
オンライン診療は、初診から利用できるそうです。
小児科医の黒木先生が言うには、オンライン診療を受けるには、場所が大切で、プライバシーが守れる場所がいいと言うことです。
そして、卓上のライトを用意して、顔に光を当てると言いそうです。
その際に、スマホを固定させるのが大切だそうです。
医療費をサポートする無料低額診療
ソーシャルワーカーの松尾さんが、経済的な事情で医療にかかれない人達に医療費をサポートする無料低額診療を提案しています。
無料低額診療とは、全国700ヶ所以上の医療機関で実施されている制度だそうです。
生活困窮者を対象に、医療機関が負担する形で無料・低額で診療するそうです。
医療機関は、診療費を負担するかわりに、国や自治体から税の一部免除などの優遇が受けられる制度だそうです。
松尾さんによると、コロナ禍で、無料低額診療の利用は増えているのだそうです。
「医療はどうしても後回しになる。重篤化しても、SOSを出せないまま非常に困難に陥っている方がたくさんいらっしゃると思う」
と松尾さんは語ります。
松尾さんのサポートで、この制度を利用するようになった男性は、今年3月派遣の仕事をコロナ禍で失ったのだそうです。
男性には、糖尿病の他さまざまな合併症があるそうです。
年金は、月10万円ほど。
毎月2万円くらいかかる医療費が負担になり、一時受診を中断していたそうです。
男性は、無料低額診療を利用し、糖尿病の治療を無料で受けられることになったそうです。
さらに、今まで受けていなかった精密検査も受けられることになったそうです。
無料低額診療を実施している医療機関
無料低額診療を実施している医療機関は、2018年時点で、全国に703ヶ所だそうです。
これまでの利用者は、760万人にものぼるそうです。
実施している施設は、各都道府県のホームページで確認できるそうです。
多くの場合、福祉関連のホームページに載っているそうです。
使用する場合は、実施している医療機関に申請し、医療機関側が検討・判断するそうです。
地域や病院によって基準が異なるため、1度医療機関に相談してみると良いそうです。